編集

固定資産の償却は、直接法と間接法のいずれかを任意で
選択して良いのでしょうか。
何か決まりはありますか。

間接法を使用して仕訳した場合は、決算時や償却期間が
終了した後に何か仕訳をする必要はあるのでしょうか？
特に売却等をしなければ、減価償却費はそのまま残ったままに
なるのでしょうか。

固定資産の償却は、直接法と間接法のいずれかを任意で
選択して良いのでしょうか。
何か決まりはありますか。

間接法を使用して仕訳した場合は、決算時や償却期間が
終了した後に何か仕訳をする必要はあるのでしょうか？
特に売却等をしなければ、減価償却費はそのまま残ったままに
なるのでしょうか。

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ええと、まとめて記してしまいますと、
まず決まりとしては、間接法が原則で、「直接法でもいいよ〜」
という構成になっています。

だから、直接法を採用した場合には、
減価償却累計額の注記が必要となるのです。

また、一般的な手法としても、
手元に資料が無いため記憶頼みで申し訳ないのですが、
間接法のほうが、多く採用されているようです。
（中小企業を含んでの話だったと記憶しています。）


さて、間接法を採用している場合の
即時償却や一括償却の扱いについては、
本体の建物や備品などが固定資産勘定に残っているかどうかで、
判断をすることになります。

残っていれば、減価償却累計額にも金額を残すことになります。
（残さない、つまりは直接法と同様の仕訳をする、
　という考え方もあります。
　どちらが一般的なのかは、申し訳ない、
　ちょっと把握出来ておりません。）

残っていなければ、（つまりは償却終了年度には、）
除却処理をします。一括償却の最終年度が、これに当たります。
（仕訳は、「減価償却累計額／資産勘定」となります。）


さらに、償却終了時には、
残存価格があるならば、直接法でも間接法でも、
資産勘定に本体資産の額が残ります。
このとき、間接法では、（一括償却などと同じ考え方をして、）
減価償却累計額にも金額をきちんと残します。

有形固定資産は、このパターンになりますね。

一方、残存価格が無いならば、資産勘定に本体資産の額が
残りませんから、減価償却累計額にも金額を残さないようにします。
つまり、間接法の場合には、償却終了年度で、除却処理をします。

ソフトウェアなどの無形固定資産は、このパターンになりますね。

ええと、まとめて記してしまいますと、
まず決まりとしては、間接法が原則で、「直接法でもいいよ〜」
という構成になっています。

だから、直接法を採用した場合には、
減価償却累計額の注記が必要となるのです。

また、一般的な手法としても、
手元に資料が無いため記憶頼みで申し訳ないのですが、
間接法のほうが、多く採用されているようです。
（中小企業を含んでの話だったと記憶しています。）


さて、間接法を採用している場合の
即時償却や一括償却の扱いについては、
本体の建物や備品などが固定資産勘定に残っているかどうかで、
判断をすることになります。

残っていれば、減価償却累計額にも金額を残すことになります。
（残さない、つまりは直接法と同様の仕訳をする、
　という考え方もあります。
　どちらが一般的なのかは、申し訳ない、
　ちょっと把握出来ておりません。）

残っていなければ、（つまりは償却終了年度には、）
除却処理をします。一括償却の最終年度が、これに当たります。
（仕訳は、「減価償却累計額／資産勘定」となります。）


さらに、償却終了時には、
残存価格があるならば、直接法でも間接法でも、
資産勘定に本体資産の額が残ります。
このとき、間接法では、（一括償却などと同じ考え方をして、）
減価償却累計額にも金額をきちんと残します。

有形固定資産は、このパターンになりますね。

一方、残存価格が無いならば、資産勘定に本体資産の額が
残りませんから、減価償却累計額にも金額を残さないようにします。
つまり、間接法の場合には、償却終了年度で、除却処理をします。

ソフトウェアなどの無形固定資産は、このパターンになりますね。

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