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減損会計についてよく分かっていないのですが、

減損グループAに非償却資産資産Z 1,000円と非償却資産資産Y 500円があったときに
資産Zで600円分減損が必要と判断された場合、
各資産に取得価額で按分するとして、
資産Z 400円 資産Y 200円を減損するとすると
現在価値でそれぞれ600円と300円になると思います。

何年か経過後に再度Zに対して550円分減損というような処理を行ってもいいのでしょうか?
それとも資産Zに対しては400円までしか減損できないということにしないといけないのでしょうか?

減損会計についてよく分かっていないのですが、

減損グループAに非償却資産資産Z 1,000円と非償却資産資産Y 500円があったときに
資産Zで600円分減損が必要と判断された場合、
各資産に取得価額で按分するとして、
資産Z 400円 資産Y 200円を減損するとすると
現在価値でそれぞれ600円と300円になると思います。

何年か経過後に再度Zに対して550円分減損というような処理を行ってもいいのでしょうか?
それとも資産Zに対しては400円までしか減損できないということにしないといけないのでしょうか?

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＞仮に土地が半額以下になった場合、減損しなければいけないと思います。

グループの主要な資産が土地であるとして、土地の時価が簿価の半値以下になれば、「減損の兆候」があると判定します。

減損の兆候があるグループについては、減損をするのか、しないのかの判定を行います。

この判定方法は、グループ全体の簿価（①）とグループの割引前将来キャッシュ・フロー（②）を比較し、①＜②となった場合に初めて、減損しなければならない、ということになります。

＞1のことは忘れてしまって良いということでしょうか?

仮に①＜②となり、減損しなければならないと判断された場合、グループの回収可能価額（正味売却価額または使用価値のいずれか多い方）を算定し、簿価と回収可能価額との差額をグループを構成する各資産へ配分することになります。

つまり、１は関係ないと思います。

但し、このグループで営業損失を計上している場合やこのグループが遊休状態である場合には、使用価値はゼロとなるため、回収可能価額は正味売却価額になり、結果として、

＞そこで、各資産に配分される減損額というのは、
＞1.で算出したものとはまったく関係ない額になってしまいます。

と、このようになってしまうと思います。

分かりづらい文章で申し訳ありません。

＞仮に土地が半額以下になった場合、減損しなければいけないと思います。

グループの主要な資産が土地であるとして、土地の時価が簿価の半値以下になれば、「減損の兆候」があると判定します。

減損の兆候があるグループについては、減損をするのか、しないのかの判定を行います。

この判定方法は、グループ全体の簿価（①）とグループの割引前将来キャッシュ・フロー（②）を比較し、①＜②となった場合に初めて、減損しなければならない、ということになります。

＞1のことは忘れてしまって良いということでしょうか?

仮に①＜②となり、減損しなければならないと判断された場合、グループの回収可能価額（正味売却価額または使用価値のいずれか多い方）を算定し、簿価と回収可能価額との差額をグループを構成する各資産へ配分することになります。

つまり、１は関係ないと思います。

但し、このグループで営業損失を計上している場合やこのグループが遊休状態である場合には、使用価値はゼロとなるため、回収可能価額は正味売却価額になり、結果として、

＞そこで、各資産に配分される減損額というのは、
＞1.で算出したものとはまったく関係ない額になってしまいます。

と、このようになってしまうと思います。

分かりづらい文章で申し訳ありません。

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