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売上に直接的に対応する費用が売上原価になりますので、製品も金型費用も、どちらも売上原価になるということでいいと思います。

請求の名目が違うだけで、会計上の表示は同じになります。
請求時の会計処理は、おそらく、製品は、仕入／買掛金としていると思いますが、金型費用も、仕入／買掛金になります。

ただ、製品のほうは、売上と原価が１：１で対応しているのに対し、金型費用のほうは、売上と原価が１：１になっていないということだと思いますので、金型費用は、合理的な方法で売上に対応させる必要があります。
たとえば、金型費用が１００万円、当期１００個仕入れて、２０個が期末在庫として残った場合は、８０万円を売上原価に、２０万円を在庫として処理するといったイメージになります。
（金型費用を販売価格に反映させているようなので、おそらく、同じような計算方法をすれば、金型費用を売上原価に反映させることができると思います。）

売上に直接的に対応する費用が売上原価になりますので、製品も金型費用も、どちらも売上原価になるということでいいと思います。

請求の名目が違うだけで、会計上の表示は同じになります。
請求時の会計処理は、おそらく、製品は、仕入／買掛金としていると思いますが、金型費用も、仕入／買掛金になります。

ただ、製品のほうは、売上と原価が１：１で対応しているのに対し、金型費用のほうは、売上と原価が１：１になっていないということだと思いますので、金型費用は、合理的な方法で売上に対応させる必要があります。
たとえば、金型費用が１００万円、当期１００個仕入れて、２０個が期末在庫として残った場合は、８０万円を売上原価に、２０万円を在庫として処理するといったイメージになります。
（金型費用を販売価格に反映させているようなので、おそらく、同じような計算方法をすれば、金型費用を売上原価に反映させることができると思います。）

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金型費用は仕入ではなくて、少額の場合を除き、
減価償却資産として計上しなければならないのでは？
但し、御社（海外支店等）と御社の本社が同一法人ならば、
内部取引となり、決算で除去されてしまいます。

金型費用は仕入ではなくて、少額の場合を除き、
減価償却資産として計上しなければならないのでは？
但し、御社（海外支店等）と御社の本社が同一法人ならば、
内部取引となり、決算で除去されてしまいます。

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