編集
sika-sikaさん、考え過ぎかも。
自家消費分については、社長も一般社員と同じ扱いでいいと思いますよ。
根拠は、「売上原価はしょせん正確な計算が出来ない」こと。
正確な計算が出来ない以上、光熱費等を心配しても仕方がないでしょう。
また、人件費については、お客様の売上でまかなうと考えれば足ります。
要するに、考え方によるということです。
ただ、そもそも自家消費は売上計上をするのが一般的なので、
これが公正妥当な会計処理だとしたら、売上計上をしないのは税法違反になります。
この点で突っ込まれないように、言い分をきっちりしておく必要があるでしょうね。
割引チケットについては、「売上値引」扱いにするのが一般的かと。
このケースでの「販売促進費」は、変り種のように思います。
(なぜなら、チケット自体には資産価値が無いから。
資産価値の無いものをストレートに費用計上するのは、よほどの場合のみです。)
仕訳上は、そのまんま「売上値引」とするか、「売上」を借方へ持っていくか、
sika-sikaさんお書きのようにマイナスした後の数値を「売上」計上するかの
いずれかですね。
sika-sikaさん、考え過ぎかも。
自家消費分については、社長も一般社員と同じ扱いでいいと思いますよ。
根拠は、「売上原価はしょせん正確な計算が出来ない」こと。
正確な計算が出来ない以上、光熱費等を心配しても仕方がないでしょう。
また、人件費については、お客様の売上でまかなうと考えれば足ります。
要するに、考え方によるということです。
ただ、そもそも自家消費は売上計上をするのが一般的なので、
これが公正妥当な会計処理だとしたら、売上計上をしないのは税法違反になります。
この点で突っ込まれないように、言い分をきっちりしておく必要があるでしょうね。
割引チケットについては、「売上値引」扱いにするのが一般的かと。
このケースでの「販売促進費」は、変り種のように思います。
(なぜなら、チケット自体には資産価値が無いから。
資産価値の無いものをストレートに費用計上するのは、よほどの場合のみです。)
仕訳上は、そのまんま「売上値引」とするか、「売上」を借方へ持っていくか、
sika-sikaさんお書きのようにマイナスした後の数値を「売上」計上するかの
いずれかですね。
返信