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umiさん、sika-sikaさん、解説ありがとうございました。
「会計規則」と「その表示する意味合い」の両面からの、特にご丁寧な解説をいただきありがとうございました。
体系的に会計を学んだことも無く、仕事として経理課に配属されましたので、特にその意味合いはよくわかっていませんでした。
なにか梅雨の雨雲が晴れたようで、たいへんありがたい解説でした。どうもありがとうございました。

umiさん、sika-sikaさん、解説ありがとうございました。
「会計規則」と「その表示する意味合い」の両面からの、特にご丁寧な解説をいただきありがとうございました。
体系的に会計を学んだことも無く、仕事として経理課に配属されましたので、特にその意味合いはよくわかっていませんでした。
なにか梅雨の雨雲が晴れたようで、たいへんありがたい解説でした。どうもありがとうございました。

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あくまでも教科書的な一般論ですが、

（1）有形固定資産（建物とか機械装置とか）の取得原価は、その会社の生産能力を意味します。
これは、あくまでも同業他社との比較をする場合の話に限りますが、たとえば、機械設備の取得原価がでかいなあ・・・生産能力が大きいんだなあと、同業他社の機械設備と比較をすることによって、生産規模の大小を判断することに役立ちます。
(業種が違えば、もちろん比較する意味はありませんが。)
ゆえに、取得原価を表示することには意味があります。

（2）減価償却累計額とは、その取得原価のうち、すでに償却が終わった部分を指します。
したがって、取得原価のうちに減価償却累計額の占める割合が高い場合には、その会社の固定設備は老朽化が進んでいることを意味します。
・・・ここの会社の固定設備は取得原価に比べて減価償却累計額が大きいなあ、ということはもうすぐ生産設備を新品に買い替えないといけないよなあ、そのための資金は準備してあるのかな？、といったことを、同業他社と比較してみることは、一般投資家にとっては、その会社に投資するか否かを判断する材料のひとつになりますね。

（3）結論
このように有形固定資産については、その会社が事業を継続する限りにおいては、もう一度必ず再投資して再取得するということが前提になっています。
（あくまでも一般論です。）
したがって、取得原価と減価償却累計額の両方を表示することには意味があるのです。

しかし、無形固定資産や繰延資産については、必ずしも事業を継続するために再取得することが前提ではありません。
（何度もいいますが、あくまでも一般論です。（笑）そうでない会社もあるゾ、とか言わないでね。）
したがって、取得原価や減価償却累計額を表示することにはたいした意味がないと考えられています。
また、取得原価を比較することもあまり意味がないと考えられています。


そんなわけで、有形固定資産は、「取得原価」と「減価償却累計額」を表示するのが原則です。
無形固定資産や繰延資産は、そこまで表示する必要はなく、単にまだ費用化されていない部分である未償却残高（簿価）を表示すればそれで足りるのです。

あくまでも教科書的な一般論ですが、

（1）有形固定資産（建物とか機械装置とか）の取得原価は、その会社の生産能力を意味します。
これは、あくまでも同業他社との比較をする場合の話に限りますが、たとえば、機械設備の取得原価がでかいなあ・・・生産能力が大きいんだなあと、同業他社の機械設備と比較をすることによって、生産規模の大小を判断することに役立ちます。
(業種が違えば、もちろん比較する意味はありませんが。)
ゆえに、取得原価を表示することには意味があります。

（2）減価償却累計額とは、その取得原価のうち、すでに償却が終わった部分を指します。
したがって、取得原価のうちに減価償却累計額の占める割合が高い場合には、その会社の固定設備は老朽化が進んでいることを意味します。
・・・ここの会社の固定設備は取得原価に比べて減価償却累計額が大きいなあ、ということはもうすぐ生産設備を新品に買い替えないといけないよなあ、そのための資金は準備してあるのかな？、といったことを、同業他社と比較してみることは、一般投資家にとっては、その会社に投資するか否かを判断する材料のひとつになりますね。

（3）結論
このように有形固定資産については、その会社が事業を継続する限りにおいては、もう一度必ず再投資して再取得するということが前提になっています。
（あくまでも一般論です。）
したがって、取得原価と減価償却累計額の両方を表示することには意味があるのです。

しかし、無形固定資産や繰延資産については、必ずしも事業を継続するために再取得することが前提ではありません。
（何度もいいますが、あくまでも一般論です。（笑）そうでない会社もあるゾ、とか言わないでね。）
したがって、取得原価や減価償却累計額を表示することにはたいした意味がないと考えられています。
また、取得原価を比較することもあまり意味がないと考えられています。


そんなわけで、有形固定資産は、「取得原価」と「減価償却累計額」を表示するのが原則です。
無形固定資産や繰延資産は、そこまで表示する必要はなく、単にまだ費用化されていない部分である未償却残高（簿価）を表示すればそれで足りるのです。

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減価償却には直接法と間接法があります。
・直接法
減価償却費／資産
・間接法
減価償却費／減価償却累計額

有形固定資産は間接法が原則で直接法も可、無形固定資産は直接法のみです。

企業会計原則
貸借対照表原則四
有形固定資産に対する減価償却累計額は、原則として、その資産が属する科目ごとに取得原価から控除する形式で記載する。
無形固定資産については、減価償却額を控除した未償却残高を記載する。

減価償却には直接法と間接法があります。
・直接法
減価償却費／資産
・間接法
減価償却費／減価償却累計額

有形固定資産は間接法が原則で直接法も可、無形固定資産は直接法のみです。

企業会計原則
貸借対照表原則四
有形固定資産に対する減価償却累計額は、原則として、その資産が属する科目ごとに取得原価から控除する形式で記載する。
無形固定資産については、減価償却額を控除した未償却残高を記載する。

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