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その算式は単に定率法の償却率算定のものです。
減損は関係ありません。通常の定率法の償却率もその算式で
計算されています。
同時期にするかどうかは会社の判断です。
会計上には減価償却のルールが存在しないため、税務のルールを
用いて償却を行っています。
しかし税務に減損は存在しないため、減損をした資産の減価
償却は会計上独自のものとなり、残存価額、減損後の耐用年数、いずれも税務とはなれて見積もることになります。
つまり、その数字を使って、定率法の償却率算定の算式に
あてはめ、新たな償却率を出す、ということです。
償却率自体の算式が変わるわけではありません。
「算式の意味が分からない」とのことですので、一応意味を
書いておきます。くどいですが減損だからというわけでなく、
通常の償却率もこの計算です。
必要なければ無視してください。
とりあえず分かりやすく取得価額を「１」、残存を通常通り1割とし、償却率をｒとします。
1年目の償却額は １×ｒ＝ｒ、残存は１−ｒです。
2年目の償却額は1年目の残存に率をかけて（１−ｒ）×ｒ
ですから、残存は
（１−ｒ）−ｒ（１−ｒ）＝（１−ｒ）^２
（^２は２乗の意味）
となります。
同様に３年目の残存は、
（１−ｒ）^２−ｒ（１−ｒ）^２＝（１−ｒ）^３
です。
これをｎ年繰り返すと、ｎ年後の残存は（１−ｒ）^ｎと
なります。
ここで、ｎ年経過後に残存／取得価額が0.1になるような率、
が通常の定率法の償却率で、
（１−ｒ）^ｎ／１＝0.1、つまり
（１−ｒ）^ｎ＝0.1、です。
耐用年数ｎを定数であてはめｒが方程式として計算されます。
通常は取得価額が決まれば残存も1割で決まっていますから、
償却率ｒは耐用年数ｎにのみ依存します。
したがって耐用年数が決まれば率も決まり、耐用年数ごとの
「償却率の表」ができ、こんな面倒な計算をしなくても
表を見ればいいのです。
ここで残存率を0.1にこだわらず「残存価額/取得価額」と
置き換えると
（１−償却率）^耐用年数＝残存価額/取得価額
となります。
これを「償却率＝」の形にすると、耐用年数が右辺にって
ルートになり、
償却率＝１−耐用年数√（残存価額／取得価額）
となります。
（耐用年数√がうまく書けないですね^^;√の左肩に小さく！）
減損後は減損後の残存も見積で決めますから変数が２つある
ことになり、一律に何年のときの率は？のように決められません。
なので独自に定率法の算式に数字を入れて率を計算するのです。
その算式は単に定率法の償却率算定のものです。
減損は関係ありません。通常の定率法の償却率もその算式で
計算されています。
同時期にするかどうかは会社の判断です。
会計上には減価償却のルールが存在しないため、税務のルールを
用いて償却を行っています。
しかし税務に減損は存在しないため、減損をした資産の減価
償却は会計上独自のものとなり、残存価額、減損後の耐用年数、いずれも税務とはなれて見積もることになります。
つまり、その数字を使って、定率法の償却率算定の算式に
あてはめ、新たな償却率を出す、ということです。
償却率自体の算式が変わるわけではありません。
「算式の意味が分からない」とのことですので、一応意味を
書いておきます。くどいですが減損だからというわけでなく、
通常の償却率もこの計算です。
必要なければ無視してください。
とりあえず分かりやすく取得価額を「１」、残存を通常通り1割とし、償却率をｒとします。
1年目の償却額は １×ｒ＝ｒ、残存は１−ｒです。
2年目の償却額は1年目の残存に率をかけて（１−ｒ）×ｒ
ですから、残存は
（１−ｒ）−ｒ（１−ｒ）＝（１−ｒ）^２
（^２は２乗の意味）
となります。
同様に３年目の残存は、
（１−ｒ）^２−ｒ（１−ｒ）^２＝（１−ｒ）^３
です。
これをｎ年繰り返すと、ｎ年後の残存は（１−ｒ）^ｎと
なります。
ここで、ｎ年経過後に残存／取得価額が0.1になるような率、
が通常の定率法の償却率で、
（１−ｒ）^ｎ／１＝0.1、つまり
（１−ｒ）^ｎ＝0.1、です。
耐用年数ｎを定数であてはめｒが方程式として計算されます。
通常は取得価額が決まれば残存も1割で決まっていますから、
償却率ｒは耐用年数ｎにのみ依存します。
したがって耐用年数が決まれば率も決まり、耐用年数ごとの
「償却率の表」ができ、こんな面倒な計算をしなくても
表を見ればいいのです。
ここで残存率を0.1にこだわらず「残存価額/取得価額」と
置き換えると
（１−償却率）^耐用年数＝残存価額/取得価額
となります。
これを「償却率＝」の形にすると、耐用年数が右辺にって
ルートになり、
償却率＝１−耐用年数√（残存価額／取得価額）
となります。
（耐用年数√がうまく書けないですね^^;√の左肩に小さく！）
減損後は減損後の残存も見積で決めますから変数が２つある
ことになり、一律に何年のときの率は？のように決められません。
なので独自に定率法の算式に数字を入れて率を計算するのです。
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