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久しぶりに投函しますが、宜しくお願いします。

税込み472.097円のHDVﾚｺｰﾀﾞは一括減価償却できますか？
できないと思うのですが、
これは耐用年数何年で、定額法だか定率法だかどのような方式で
償却すればいいのか教えてください。

また同じようなﾚｺｰﾀﾞで中古品を購入しました。
金額は60万です。
どのようにして償却していきばいいですか？

どなたか教えてもらえないでしょうか？

久しぶりに投函しますが、宜しくお願いします。

税込み472.097円のHDVﾚｺｰﾀﾞは一括減価償却できますか？
できないと思うのですが、
これは耐用年数何年で、定額法だか定率法だかどのような方式で
償却すればいいのか教えてください。

また同じようなﾚｺｰﾀﾞで中古品を購入しました。
金額は60万です。
どのようにして償却していきばいいですか？

どなたか教えてもらえないでしょうか？

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rippuさん、こんばんは。

1.定額法と定率法
有形減価償却資産について、原則は法人＝定率法、個人＝定額法
です。
但し、所轄税務署に届け出をしている場合は、その方法に
従ってください。

2.勘定科目と耐用年数
具体的な耐用年数は以下URLを参照ください。
http://www.yokkaichi-hojinkai.or.jp/gennkasyoukyaku/00.HTM

通常であれば、器具備品→家具・電気機器→テープレコーダー
＝5年
とみると思います。

しかし、このご時世で50万円近いHDVレコーダーを購入すると
考えると何かこの機器を事業に使用しているのではないで
しょうか。

例えば、放送業を生業としていたとして設備の一部として
購入していたとすれば、
機械装置→放送業用設備→9年
となります。

個人なのか法人なのか、はたまた業種がわからないので
曖昧な御返事となりました。
もう少し詳しく情報提供していただけると諸先輩方も
的確な回答をしていただけると思います。

rippuさん、こんばんは。

1.定額法と定率法
有形減価償却資産について、原則は法人＝定率法、個人＝定額法
です。
但し、所轄税務署に届け出をしている場合は、その方法に
従ってください。

2.勘定科目と耐用年数
具体的な耐用年数は以下URLを参照ください。
http://www.yokkaichi-hojinkai.or.jp/gennkasyoukyaku/00.HTM

通常であれば、器具備品→家具・電気機器→テープレコーダー
＝5年
とみると思います。

しかし、このご時世で50万円近いHDVレコーダーを購入すると
考えると何かこの機器を事業に使用しているのではないで
しょうか。

例えば、放送業を生業としていたとして設備の一部として
購入していたとすれば、
機械装置→放送業用設備→9年
となります。

個人なのか法人なのか、はたまた業種がわからないので
曖昧な御返事となりました。
もう少し詳しく情報提供していただけると諸先輩方も
的確な回答をしていただけると思います。

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