編集

rippuさん、こんばんは。

1.定額法と定率法
有形減価償却資産について、原則は法人＝定率法、個人＝定額法
です。
但し、所轄税務署に届け出をしている場合は、その方法に
従ってください。

2.勘定科目と耐用年数
具体的な耐用年数は以下URLを参照ください。
http://www.yokkaichi-hojinkai.or.jp/gennkasyoukyaku/00.HTM

通常であれば、器具備品→家具・電気機器→テープレコーダー
＝5年
とみると思います。

しかし、このご時世で50万円近いHDVレコーダーを購入すると
考えると何かこの機器を事業に使用しているのではないで
しょうか。

例えば、放送業を生業としていたとして設備の一部として
購入していたとすれば、
機械装置→放送業用設備→9年
となります。

個人なのか法人なのか、はたまた業種がわからないので
曖昧な御返事となりました。
もう少し詳しく情報提供していただけると諸先輩方も
的確な回答をしていただけると思います。

rippuさん、こんばんは。

1.定額法と定率法
有形減価償却資産について、原則は法人＝定率法、個人＝定額法
です。
但し、所轄税務署に届け出をしている場合は、その方法に
従ってください。

2.勘定科目と耐用年数
具体的な耐用年数は以下URLを参照ください。
http://www.yokkaichi-hojinkai.or.jp/gennkasyoukyaku/00.HTM

通常であれば、器具備品→家具・電気機器→テープレコーダー
＝5年
とみると思います。

しかし、このご時世で50万円近いHDVレコーダーを購入すると
考えると何かこの機器を事業に使用しているのではないで
しょうか。

例えば、放送業を生業としていたとして設備の一部として
購入していたとすれば、
機械装置→放送業用設備→9年
となります。

個人なのか法人なのか、はたまた業種がわからないので
曖昧な御返事となりました。
もう少し詳しく情報提供していただけると諸先輩方も
的確な回答をしていただけると思います。

返信

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mabooさん、回答有難うございます。
また、情報不足で質問してしまいすみませんでした。

こちらは法人です。
そうすると定率法ですね。

いちを、所轄税務署に…確認してみます。


＞このご時世で50万円近いHDVレコーダーを事業に使用しているのではないでしょうか。
（そうゆう鋭さ、私も欲しいです）
使用していますので、9年ですね。

全然あいまいではないです。
有難うございました。

mabooさん、回答有難うございます。
また、情報不足で質問してしまいすみませんでした。

こちらは法人です。
そうすると定率法ですね。

いちを、所轄税務署に…確認してみます。


＞このご時世で50万円近いHDVレコーダーを事業に使用しているのではないでしょうか。
（そうゆう鋭さ、私も欲しいです）
使用していますので、9年ですね。

全然あいまいではないです。
有難うございました。

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