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こんにちは。
私も別の減価償却ソフトなのでお書きのソフトについては判りかねますが、一般的事項だけ書かせて頂きます。
減価償却の実務では(1)実際の資産購入・管理、(3)会計伝票の発行=試算表に計上、(2)減価償却ソフトへの入力、 この3つが確実に連動している必要があります。
また御社で購入した資産ごとに管理番号を割り当てて備品シールを付けている等の場合にはその作業も欠かせません。
そして減価償却ソフトの入力画面で必要事項を入力することになります。その資産の購入部署(地区)・備品番号・資産名・型式・購入(使用開始)年月日・金額・数量・耐用年数(恐らく選択式でしょう)・その他摘要の入力等でしょう。
いずれにしても過去の入力データを見て、入力に何らかの規則性を持たせているとすれば、それはお判りになる範囲で継続した方が良いでしょうね。記号・番号・略号など・・・後々に検索する場合に便利ですから。
あとはソフト側で減価償却額の計算等を自動的にやってくれます。
決算ということですので、その決算期間中に購入して資産計上されたもの、また逆に売却・廃棄除却などで減ったものの処理が減価償却ソフト側でも正しく行われているか毎月の試算表などと確認する必要があります。
会計伝票は発行されていて試算表は正しいが、減価償却ソフトでは何も処理されていない ということがないように。
その後全ての入力が間違いなく行われていることが確認できたら、ソフト側の管理データ(あるいは一覧表)から数字を拾って当期の減価償却額を決算整理伝票として発行します。(ソフトによってはそのデータが自動算出されて会計伝票の起伝までしてくれるものもあります。)
以上は、減価償却費を決算の時(年に一度)だけ計上することを前提として書きましたので、毎月計上する場合には上記作業を毎月行う必要があります。
あとは御社に税理士さんがついているのであればどんな帳票が必要か問い合わせてみて下さい。
また税理士さん側でも同じソフトを使用している場合にはアドバイス頂けると思いますよ。
そして毎年1月末を提出期限として償却資産税の申告がありますが、この作成も御社側でやるのか税理士側なのかも確認しておいた方が良いでしょうね。
要領をつかんで慣れるまで気が重いでしょうけど、、、どうか頑張って下さい!!
こんにちは。
私も別の減価償却ソフトなのでお書きのソフトについては判りかねますが、一般的事項だけ書かせて頂きます。
減価償却の実務では(1)実際の資産購入・管理、(3)会計伝票の発行=試算表に計上、(2)減価償却ソフトへの入力、 この3つが確実に連動している必要があります。
また御社で購入した資産ごとに管理番号を割り当てて備品シールを付けている等の場合にはその作業も欠かせません。
そして減価償却ソフトの入力画面で必要事項を入力することになります。その資産の購入部署(地区)・備品番号・資産名・型式・購入(使用開始)年月日・金額・数量・耐用年数(恐らく選択式でしょう)・その他摘要の入力等でしょう。
いずれにしても過去の入力データを見て、入力に何らかの規則性を持たせているとすれば、それはお判りになる範囲で継続した方が良いでしょうね。記号・番号・略号など・・・後々に検索する場合に便利ですから。
あとはソフト側で減価償却額の計算等を自動的にやってくれます。
決算ということですので、その決算期間中に購入して資産計上されたもの、また逆に売却・廃棄除却などで減ったものの処理が減価償却ソフト側でも正しく行われているか毎月の試算表などと確認する必要があります。
会計伝票は発行されていて試算表は正しいが、減価償却ソフトでは何も処理されていない ということがないように。
その後全ての入力が間違いなく行われていることが確認できたら、ソフト側の管理データ(あるいは一覧表)から数字を拾って当期の減価償却額を決算整理伝票として発行します。(ソフトによってはそのデータが自動算出されて会計伝票の起伝までしてくれるものもあります。)
以上は、減価償却費を決算の時(年に一度)だけ計上することを前提として書きましたので、毎月計上する場合には上記作業を毎月行う必要があります。
あとは御社に税理士さんがついているのであればどんな帳票が必要か問い合わせてみて下さい。
また税理士さん側でも同じソフトを使用している場合にはアドバイス頂けると思いますよ。
そして毎年1月末を提出期限として償却資産税の申告がありますが、この作成も御社側でやるのか税理士側なのかも確認しておいた方が良いでしょうね。
要領をつかんで慣れるまで気が重いでしょうけど、、、どうか頑張って下さい!!
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