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税効果の注記の箇所で
・繰延税金資産及び繰延税金負債　原因別内訳
　　繰延税金資産
　　　{
　　・固定資産
　　　繰延税金負債(固定)との相殺　△1234・・１
　　繰延税金負債
　　　{
　　　その他評価差額金　　　　　　△1234・・２
　　　繰延税金資産との相殺　　　　　1234・・３

　　{は間にいろいろな勘定科目があり、それを略しています。

上記１，２，３の関係はどう考えたらいいでしょうか。

税効果の注記の箇所で
・繰延税金資産及び繰延税金負債　原因別内訳
　　繰延税金資産
　　　{
　　・固定資産
　　　繰延税金負債(固定)との相殺　△1234・・１
　　繰延税金負債
　　　{
　　　その他評価差額金　　　　　　△1234・・２
　　　繰延税金資産との相殺　　　　　1234・・３

　　{は間にいろいろな勘定科目があり、それを略しています。

上記１，２，３の関係はどう考えたらいいでしょうか。

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dodoさん　ありがとうございます。

まず、1234を2431に変更してください。

質問をもう少し詳しくすると、
その他有価証券
取得原価　56000
前期末時価　65000
当期末時価　62000
法定実効税率　40.52％

期首一時差異　9000
期首税効果　3646
期末一時差異　6000
期末税効果　2431

前期末　法人税等調整額3646　繰延税金負債3646
で前期末を消去するために、つまり相殺
繰延税金資産3646　法人税等調整額3646

となればまだ、わかるのですが、これがなぜ当期末の税効果を
相殺しなければならないのでしょうか

dodoさん　ありがとうございます。

まず、1234を2431に変更してください。

質問をもう少し詳しくすると、
その他有価証券
取得原価　56000
前期末時価　65000
当期末時価　62000
法定実効税率　40.52％

期首一時差異　9000
期首税効果　3646
期末一時差異　6000
期末税効果　2431

前期末　法人税等調整額3646　繰延税金負債3646
で前期末を消去するために、つまり相殺
繰延税金資産3646　法人税等調整額3646

となればまだ、わかるのですが、これがなぜ当期末の税効果を
相殺しなければならないのでしょうか

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