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最終仕入原価による評価について。

最終仕入原価について調べたら、期末に仕入れた単価をその期中の単価とみなして評価する、とありましたが、もし期末にAという材料を使ったBという製品が１００個在庫としてあり、その材料Aを期末にC社から１００円、D社から１５０円で仕入れていた場合に、評価はどのようにすれば良いのでしょうか？（B製品１００個の内、C社及びD社から仕入れた材料Aを使って製造されたものはそれぞれ５０個ずつとします）

どちらかの単価で１００個すべて評価して良いのでしょうか？
それとも、C社の材料を使った製品５０個とD社の材料を使った製品５０個についてそれぞれ評価しなければいけないのでしょうか？

最終仕入原価による評価について。

最終仕入原価について調べたら、期末に仕入れた単価をその期中の単価とみなして評価する、とありましたが、もし期末にAという材料を使ったBという製品が１００個在庫としてあり、その材料Aを期末にC社から１００円、D社から１５０円で仕入れていた場合に、評価はどのようにすれば良いのでしょうか？（B製品１００個の内、C社及びD社から仕入れた材料Aを使って製造されたものはそれぞれ５０個ずつとします）

どちらかの単価で１００個すべて評価して良いのでしょうか？
それとも、C社の材料を使った製品５０個とD社の材料を使った製品５０個についてそれぞれ評価しなければいけないのでしょうか？

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＞期末にAという材料を使ったBという製品が２個在庫としてあり、
その材料Aを期末にC社から１００円、
D社から１５０円で仕入れていた場合に、
評価はどのようにすれば良いのでしょうか？

（B製品２個の内、C社及びD社から仕入れた材料Aを使って製造されたものはそれぞれ１個ずつとします）

どちらかの単価で２個すべて評価して良いのでしょうか？


回答：

　質問から、製品の期末評価に「最終取得原価法」を採用しているとして、製品の評価方法に関する問題として整理しました（材料の評価方法に関する問題ではないという意味です）。


　説明の簡略化のために、数量を次のように変更しました。
製品在庫　１００個--->２個


材料費　　　　　　　　　２５０（＝１００＋１５０）
労務費　　　　　　　　　　　０
製造間接費　　　　　　　　　０
当期総製造費用　　　　　２５０
期首仕掛品棚卸高　　　　　　０
　　計
期末仕掛品棚卸高　　　　　　０
差引（当期製品製造原価）２５０---＞完成品２個---＞1個あたり１２５円　以上が製造原価計算書
期首製品棚卸高　　　　１０００（１個）
　　計　　　　　　　　１２５０
期末製品棚卸高　　　　　２５０＜−−最終取得原価１２５円（上記で算定）ｘ２個
差引（当期売上原価）　１０００（１個）　製造原価計算書より下の箇所がP／L



＜＜製品の期末在庫が２個ではなく、１個の場合＞＞
期首製品棚卸高　　　　１０００（１個）
　　計　　　　　　　　１２５０
期末製品棚卸高　　　　　１２５＜−−最終取得原価１２５円（上記で算定）ｘ１個
差引（当期売上原価）　１１２５（２個）　製造原価計算書より下の箇所がP／L



＜追加＞
１、「条件」が設例と異なれば、上記の回答はその部分を調整して読んでください。ただ核心部分は説明できていると思います。

２、確か、最終仕入原価法は会計上認められた方法ではなかったと思います。
理由：期間損益計算をゆがめるおそれがあるため。

ただし、中小企業会計指針では期間損益計算上著しく弊害がない限り中小企業の実務を考慮して認めることとしています。

＞期末にAという材料を使ったBという製品が２個在庫としてあり、
その材料Aを期末にC社から１００円、
D社から１５０円で仕入れていた場合に、
評価はどのようにすれば良いのでしょうか？

（B製品２個の内、C社及びD社から仕入れた材料Aを使って製造されたものはそれぞれ１個ずつとします）

どちらかの単価で２個すべて評価して良いのでしょうか？


回答：

　質問から、製品の期末評価に「最終取得原価法」を採用しているとして、製品の評価方法に関する問題として整理しました（材料の評価方法に関する問題ではないという意味です）。


　説明の簡略化のために、数量を次のように変更しました。
製品在庫　１００個--->２個


材料費　　　　　　　　　２５０（＝１００＋１５０）
労務費　　　　　　　　　　　０
製造間接費　　　　　　　　　０
当期総製造費用　　　　　２５０
期首仕掛品棚卸高　　　　　　０
　　計
期末仕掛品棚卸高　　　　　　０
差引（当期製品製造原価）２５０---＞完成品２個---＞1個あたり１２５円　以上が製造原価計算書
期首製品棚卸高　　　　１０００（１個）
　　計　　　　　　　　１２５０
期末製品棚卸高　　　　　２５０＜−−最終取得原価１２５円（上記で算定）ｘ２個
差引（当期売上原価）　１０００（１個）　製造原価計算書より下の箇所がP／L



＜＜製品の期末在庫が２個ではなく、１個の場合＞＞
期首製品棚卸高　　　　１０００（１個）
　　計　　　　　　　　１２５０
期末製品棚卸高　　　　　１２５＜−−最終取得原価１２５円（上記で算定）ｘ１個
差引（当期売上原価）　１１２５（２個）　製造原価計算書より下の箇所がP／L



＜追加＞
１、「条件」が設例と異なれば、上記の回答はその部分を調整して読んでください。ただ核心部分は説明できていると思います。

２、確か、最終仕入原価法は会計上認められた方法ではなかったと思います。
理由：期間損益計算をゆがめるおそれがあるため。

ただし、中小企業会計指針では期間損益計算上著しく弊害がない限り中小企業の実務を考慮して認めることとしています。

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