編集

みなさん、素朴な疑問で恐れ入ります。
簿記の教科書などでは有形固定資産のB/Sでの表示は
科目別間接控除法をメインで取り上げているように
思います。

しかし、実務上では直接控除法が主流だという
話を会社の同僚がしてくれました。確かに上場会社の
財務情報などみても直接控除一括注記法などが見られます。

会計事務所にきいても、今は直接控除法が普通とのことです。

間接控除法の方が取得原価がわかって利点もあると
思うのですが、なぜ直接控除法の方が実務ではいいのでしょう？

みなさん、素朴な疑問で恐れ入ります。
簿記の教科書などでは有形固定資産のB/Sでの表示は
科目別間接控除法をメインで取り上げているように
思います。

しかし、実務上では直接控除法が主流だという
話を会社の同僚がしてくれました。確かに上場会社の
財務情報などみても直接控除一括注記法などが見られます。

会計事務所にきいても、今は直接控除法が普通とのことです。

間接控除法の方が取得原価がわかって利点もあると
思うのですが、なぜ直接控除法の方が実務ではいいのでしょう？

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うちでは間接控除法（ただし減価償却累計額はめんどくさいので一括控除形式）で表示しています。

個人的には直接控除法というのは、趣味の問題ですが、あまり好きではありません。
簿記初心者が好んで使いたがる？ような気が私はするので。（かなり偏見ですが。）

固定資産管理の上では、取得原価と減価償却累計額は厳密に固定資産台帳で管理しているのですから、それを貸借対象表に記載すればいいだけのことなので、難しい作業を伴うわけではありません。


むしろ、固定資産の取得原価は、その会社の生産能力を表しますので、貸借対照表に明示する意義は大きいと個人的には思います。

たとえば製造業の場合、同業他社との比較において、固定資産の取得原価が大きいほうがより大きな生産設備を有していることになりますね。

生産能力というのは、その機械などの固定資産が稼動している限り、新しくても中古でもおおむね一定です。
生産能力とは、壊れて廃棄する時点で一気にゼロになるのであって、償却して簿価が減るように徐々に減少するものではありません。
よって、簿価どうしを比べても生産能力の比較にはならないのです。

また、取得原価と減価償却累計額の割合を見ることによって、どの程度新しいのか、あるいは老朽化しているのかを判断することができます。

そんなわけですから、積極的に情報開示したい会社は間接控除法で、そうでない会社は直接控除法でやっているのかな？と、勝手に思っています。

うちでは間接控除法（ただし減価償却累計額はめんどくさいので一括控除形式）で表示しています。

個人的には直接控除法というのは、趣味の問題ですが、あまり好きではありません。
簿記初心者が好んで使いたがる？ような気が私はするので。（かなり偏見ですが。）

固定資産管理の上では、取得原価と減価償却累計額は厳密に固定資産台帳で管理しているのですから、それを貸借対象表に記載すればいいだけのことなので、難しい作業を伴うわけではありません。


むしろ、固定資産の取得原価は、その会社の生産能力を表しますので、貸借対照表に明示する意義は大きいと個人的には思います。

たとえば製造業の場合、同業他社との比較において、固定資産の取得原価が大きいほうがより大きな生産設備を有していることになりますね。

生産能力というのは、その機械などの固定資産が稼動している限り、新しくても中古でもおおむね一定です。
生産能力とは、壊れて廃棄する時点で一気にゼロになるのであって、償却して簿価が減るように徐々に減少するものではありません。
よって、簿価どうしを比べても生産能力の比較にはならないのです。

また、取得原価と減価償却累計額の割合を見ることによって、どの程度新しいのか、あるいは老朽化しているのかを判断することができます。

そんなわけですから、積極的に情報開示したい会社は間接控除法で、そうでない会社は直接控除法でやっているのかな？と、勝手に思っています。

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